産業医の医療行為が従業員を救う

産業医の存在意義

医師であるにもかかわらず、医療行為は行うことができない産業医。

企業の事業場で選任されている産業医の業務は従業員との面談や職場巡視、健康診断結果のチェックなどが主なものとなります。

臨床医師と違って、具体的な治療を行うわけではないので、なんだかあまり頼りにならないなぁ…と感じる人もいるかもしれません。

しかし、産業医の業務が従業員の健康に大きく役立つことは間違いありません。中でも産業医によるカウンセリングが従業員を守るために大きく役立っているケースが増えています。

産業医によるカウンセリングは、最近話題となっている「働き方改革」の先駆けといっても過言ではないでしょう。

産業医による面談の効果

産業医が行うカウンセリングは「面談」という名目で実施されます。

面談は従業員自身が必要と感じて希望する場合もあれば、従業員の中で長時間労働をしている人やストレスチェックや健康診断結果などで問題を抱えている人を対象に行われる場合もあります。産業医はこれらの面談対象者に対し、適切な助言や指導を行っていくのです。

忙しい事業場であればあるほど、従業員は病院にいく機会が少なくなります。ましてや「病院に行くほどではない不調」なら、なんとなくごまかしながら働き続けてしまう人がほとんどでしょう。

産業医はそういった人たちに対し、栄養指導や運動指導をしたり、働き方に対する新しい視点や考え方などをアドバイスしていきます。ストレスが多い現代社会だからこそ、身近な産業医が従業員を救うサポートをすることができるのです。

また、産業医による面談は、従業員の問題解決だけでなく、事業場特有の問題点の洗い出しともなります。産業医が事業場と従業員の間に入ることで、事業場が抱える問題点をチェックし、職場環境の改善につなげていくこともできるでしょう。

産業医によって従業員の身体・精神の健康が向上すれば、企業生産性がアップしたり、退職者の軽減も期待できるかもしれません。